経営者や企業の経理担当者は自社の財務状況を客観的に把握し、問題点を見つけ、経営上の判断に役立てることができます。
金融機関や投資家は企業の業績を知り、今後の発展性を予測します。
取引先にとっては、企業の財政状態や経営内容を確認し、貸倒れなど万が一のリスクを回避するための重要な判断材料のひとつとなります。
損益計算書の当期純利益だけを見ていると、木を見て森を見ずということになってしまいかねないのです。
まず最初に押さえておくべきことは、自社の粗利率（売上総利益率）・原価率です。
自分の会社の粗利率・原価率はいくらか、それは同業他社に比して高いのか、低いのか、前年度と比較して良くなっているのか、等々の検証・分析です。